日本化学工業の株価とインフレとの関係

日本化学工業は、リン酸やケイ酸、バリウム塩、ヨウ素などの無機化学品を製造するメーカーです。主に化学品や電子材料の原料などとしても用いられ、近年はリン化水素の誘導体を用いる抗がん剤の開発にも力を入れており、医療分野でも期待されています。

創業は1893年と古く東証に上場したのは1949年であり、以降、電子産業、医薬品、農業などの様々な分野に無機化学品を納めていることで知られている存在です。1980年以降の株価の値動きについては、1990年のバブル期に一時期株価3,000円超えを達するといった状況も見られましたが、現在は下降して500円以下となっています。

インフレは商品の価値が上がり、逆にお金の価値が下がることを言いますが、当然、物価高であるインフレ局面では原材料の価格上昇が見られるため、日本化学工業の主力商品も値上げ傾向となります。ただ今後、日本は政府の経済政策がインフレを起こすための政策を打ち出していることもあり、徐々に物価が上昇する傾向になると想定されます。

日本化学工業としてもインフレの影響により、原材料が高くすることが出来るかが勝負で、それは商品を納める企業との交渉次第となります。株価の傾向としては、過去10年間の推移としては100円近辺から400円近辺まで上昇下降を繰り返し、その範囲内での値動きが顕著です。

急激なインフレであるとリスクは高いですが、緩やかなインフレ傾向となれば、日本化学工業の株式においても追い風になる可能性があります。ただバブル時代の株価が3,000円近辺にまで上昇することはないと考えられますが、医療分野などの無機化学品の市場の裾野が広がれば、上昇傾向になる可能性もあります。

日本でも無機化学品を扱う化学工場も少ないこともあり競争相手も比較的に少なく、独自の商品を製造していることで市場でも存在感があるのもメリットです。

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